最近の面接の傾向としては、ちょっとづつですけど、面接時間が短くなっているらしいです。
それだけ、学生のレベルがあがったのか、企業の人事の質があがったんでしょうね。
なので、これからは、長いことしゃべるよりもより端的に、いかに要点を発言できるかが大事になってきます。
答えを用意している人は、長すぎないかチェックしてみて下さい。削れるところは削って、短くいくとうまくいくと思います。

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本論を執筆する上で幸運だったことは、何といっても南外中学校の佐々木先生と出会えたことである。

このキャリア教育を取り上げようと考えていた当初は、キャリア教育のマクロ的な意義ばかりに目が向き、
それが教育の現場でどう実施されるのかということは十分に考えが向いていなかった。

７月に書店でふと手に取った一冊の教育雑誌『総合教育技術』から南外中学校のことを知り、
充実したＨＰを見て取材先に決めたのだが、取材を快諾していただいた上に、
取材中は佐々木先生の車に同乗させていただき一緒に職場体験の事業所を回らせていただいたり、
アンケートや事業報告書を始めとする各種の貴重な資料を提供していただいたり、授業に参加させていただいたりもした。

南外中学校での取材と、佐々木先生へのヒアリングから得た知見がなければ
本論は現場感覚にまったく基づかない机上の空論となり果てていただろう。
この場を借りて、南外中学校の方々の厚意には感謝の意を示したい。

また、京都中学校では、関係者から詳しいヒアリングができなかったのことが、やはり非常に残念であった。
このため、「南外中学校と京都中学校の実践比較」では、京都中学校に関する記述は多分に推測が多くなってしまった嫌いがある。

本論の課題としては、キャリア教育の研究領域はいまだ萌芽段階にあり、研究や研究書の数も非常に限られてはいるものの、
もう少し先行研究を詳しく調べて取り上げ、再現性ある客観的な見地からの議論を行うことや、
キャリア教育の定義から実践や課題まで、手広くテーマを扱った形となったので、
もう少し領域を絞って議論をさらに深めること、などがあるだろう。

他にも至らない点を挙げれば切りがなくなってしまうが、ともあれ本論がキャリア教育の前進に少しでも寄与できれば幸いである。

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最後に、キャリア教育の推進における行政の役割についても簡単に触れておこう。

キャリア教育を推進するスタンスは、トップダウンではなくボトムアップであるべきだと何度も主張してきたが、
この場合、キャリア教育の現場を創るのが行政の仕事といえよう。
キャリア教育の現場を創る、というのは、具体的には、キャリア教育の優れた実践を行っている教員や学校を見つけだし、
彼らが創造性を発揮しやすいように教育環境を整備すること、
そしてキャリア教育の現場を担う新たな人材を確保する観点から、
教員養成段階あるいは研修の場でキャリア教育の実践への熱意を養う、といったことを指す。

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また、これは私見だが、キャリア教育において求められる教員像とは、
時代の流れと地域・子どもの特徴を正確に把握することに努め、
それを土台にどういう教育を施すべきかを自律的に考え、その考えを具体的な実践へと落とし込み、
周りの教師や学校・保護者・地域などを巻き込みながら教育活動を展開できる者であろう。

むしろ、このプロセスのどれかが著しく欠けると、キャリア教育は満足に実践されない。
例えば、時代の流れと地域・子どもの特徴の把握を蔑ろにすると、
時代の流れを汲まず、子どもの特徴にそぐわない教育が出来上がってしまう。

また、どういう教育を施すべきかを自律的に考えなければ、誰かに教えられた内容を子どもたちへ垂れ流すことになり、
考えた内容を具体的な実践へと落とし込むことができなければ、そもそも教育活動にならない。

周りの教師や学校・保護者・地域などを巻き込むことができなければ、
学級内で閉じた教育活動となり、総合的な課題解決にはつながらないだろう。

もちろん、教員も人であり、それぞれ得手不得手があるので、職場内などで互いの能力を補い合い、
協働して各プロセスを越えていく必要があるだろう。

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継続性のある実践ということに関わって、ナレッジマネジメントについても触れておこう。
教員は人事異動によって他校に転勤してしまうため、
当該教員の実践のノウハウや、使用教材、実践の効果、課題などを文書やデータにおこして、
キャリア教育に関するナレッジを学校内に蓄積していく必要がある。
これを怠ると、キャリア教育を始めて数年後には積極的に取り組んでいた教員の多くが転勤し、
再びほぼ０の状態から再スタートしなければならないという事態が起こりうる。

また、学校の予算と照らし合わせてキャリア教育のインソーシング・アウトソーシングのバランスを取ることも求められる。
学校内でできることは学校内で行い、地域住民や教育団体・保護者との協働して費用をなるべく抑えながら、
最大限の教育効果があげられるようにインソーシング・アウトソーシングとバランスを探っていくことが必要だろう。

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